⇒顧客識別マーケティング

 ⇒人材パフォーマンスアップ

 ⇒低コストWEBPOS基幹

 
 エコロジ

紙媒体の資料を省略できるため、資源の節約になり、二酸化炭素排出量を抑えられます。

■派遣・常駐請負の紙媒体交換、郵送費などの節約

■小売業チラシ、DMの節約

 安・楽・速・効

:低コストで導入できるシステム
:快適に楽しく操作できるシステム、 リッチクライアントの表現力と操作性能
:ASP・SaaSなので、即時お試し、導入可能
:お試しを経て効果を実感してから導入可能、 投資導入のリスクを回避

2009年の始まりから、稼動率低下、経済成長の手停滞.後退など著しい経済損失などが発生しています。このような厳しい時期こそに低コスト投資、高収益の実現するチャンスです。「 コスト削減の仕組み、売上・利益を拡大仕組み」など、応えることができる仕組は、やはり①どのようなマーケティングするのか、②どのような運用方式を選ぶのか、というところでしょう。この2点は会社の運命を左右されます。

■小売業のCRM「J-COMs」はチラシ、DMの節約を無くし、しかも売上・利益をアップさせる

小売業(チェーン店)

 POS基幹関連
 販促関連
 勤怠関連
 コミュニティー関連

■派遣・常駐請負(事務所全般)

 契約関連
 請求関連
 勤怠関連
 給与明細関連
 個人原価関連
 外注関連
 経営マネージメント関連
 コミュニティー関連

以上すべて効果測定後、導入が可能です。

・小売業CRM「J-COMs」無料プロモーション   ・【勤怠管理SMS】30日間無料トライアル
利用規約をよくお読みになって、ご利用規約を同意の上に申込用紙をダウンロードしてお申込ください。
SMSはお申込後、3営業日以内にご利用可能です。
J-COMSはPOSデータなどの集配信により、多少時間が掛かります。   

派遣・常駐請負関連

WEB上で一括管理リアルタイムな業務プロセス管理
繁雑な仕事から脱出(自動計算、請求、支払。自動送受信、PDF、プリンター、給与明細郵送不要)
権限設定で欲しい機能をゲット
アラム警告でミスの防止
社員同士の連帯感が強くなる
キャッシュフローが容易に把握
ダッシュボートは意識決定の良い助手
 
社員評価が容易に評価する
社員はご自分のデータはご自分が管理するのは可能
                                                     関連ページアクセス>>

小売業関連(POS基幹システム・顧客管理システム)

 POSシステム収配信から、単品分析まで一括管理します。
 顧客管理はPOSデータを活かし、個客識別マーケティングまで展開し、売上、利益をアップに貢献します。
 チェーン店の勤怠管理一元化、店と店、店と本部のコミュニケーションは円滑に行います。

関連ページアクセス>>

ASPサービス 1ヶ月無料トライアル利用規約
 このページは本Webページ上で株式会社ジャンガ・テック(以下「当社」といいます。)が提供するASPサービス1ヶ月無料トライアルの利用規約(「本規約」)を解説するものです。
  お客様は、本Webページ上でお申込する時に当社の本規約に「同意する」のボタンを押すことにより、以下の条項および条件を承諾したことになります。また、会社を代理して本規約に同意する場合、当社のASPサービス1ヶ月間無料トライアル(以下「本サービス」といいます。)の使用に適用される条件について会社を代表する権限を有する者であることを表明したことになります。お客様と当社との間では、お客様が本規約に同意されることにより、本サービスをお客様に無償で提供する契約(以下、「本契約」といいます。)が成立したものとします。本規約は本契約に適用されます。なお、「お客様」とは、本サービスに登録または本サービスを使用する個人、法人、非営利団体、公共団体を包括的に意味するものです。このような権限を有しない場合、または以下の条項・条件に同意しない場合は、本サービスをご利用頂けませんのでご注意ください。
 お客様に対して、当社は本サービスを1ヶ月(30日)間無料にてご提供しております。使用開始から30日までに、お客様から有償版ASPサービスサービスご利用の正式契約のサインアップがない場合はサービスを停止させていただき、データを当社処分しますのでご注意ください。

アカウント情報およびデータについて
 当社は、本規約に定める場合を除き、お客様の事前の許諾なく、お客様に関するいかなる情報も、編集したり第三者に開示・公開することはありません。但し、当社は、サービスや技術にかかわる問題を解決するため、または本規約に規定する目的を遂行する場合には、お客様のアカウントにアクセスすることがあります。 本データの信頼性、正確性、品質、正当性、合法性、公序良俗に対する整合性、そしてこれらのデータの一切の知的財産権については、お客様がすべての責任を負うものとします。 当社およびそのライセンサーは、お客様が本データの抹消、改変、破壊、損害、損失もしくは保存に失敗したとしても、一切責任を負うものではありません。

知的財産権について
 本規約で許諾されたライセンスを除いて、本サービスおよびあらゆるコンテンツに関する一切の知的財産権は、お客様に付与もしくは帰属するものではありません。当社および当社のライセンサーは、本サービスまたはコンテンツ(情報内容)に関する著作権その他の知的財産権を含むすべての財産権を保持するものです。

顧客情報の保護
  当社は、本サービスの提供にあたり取り扱う顧客情報について、本サービスに直接従事する当社の従業員(嘱託、派遣社員、契約社員、アル バイト等を含む)以外の第三者に開示あるいは漏洩しないよう適切に管理するとともに、顧客情報を本契約の履行に関連する作業場所から他に持ち出し、あるい は本契約の目的以外に利用しないものとします。当社は、本サービスの保守及び運用上必要とされる場合は除き、顧客情報を複製しないものとします。

 当社は、顧客情報の取扱いにあたり、個人情報の保護に関する法律、電気通信事業法、関連法令及び「電気通信事業における個人情報保護に関するガイドライン、その他日本国内の関連諸法令を遵守します。

ご利用に当たってのお客様の責任の範囲について
 
本サービスをご利用いただくにあたり、技術情報、個人データの転送を含むお客様がご利用になるすべてのサービスに関する地方公共団体、国の法律・規制・政令の遵守についてはお客様に責任があるということにご注意ください。お客様は、パスワードやアカウントの無断使用、もしくはセキュリティ違反を発見した場合、またはその疑いがあることを発見した場合には、速やかに当社に連絡してください。当社およびそのライセンサーは、お客様の通信もしくはデータへの無断アクセスもしくは改変、送信もしくは受信される情報、データまたは本規約の違反に起因するいかなる損害についても責任を負うものではありません。

本番ご利用規約制度
第一条(制度の概要)
本制度は、当社のデータセンターを使用しSMS-ASPサービス(以降「サービス」と言う)を受ける企業に対し、当社が企業に対してASPサービスの提供をする制度である。
第二条(利用企業)
利用企業とは、当社に対し本規約承認の上、ASPサービスを申込、当社が適格と認めたものをいいます。
第三条(利用企業規約)
利用企業規約は、当社と利用企業の間、現在および将来一切の契約において適用されます。また必要に応じて個別の契約おいて特約が適用されます。
第四条(初期導入設定と企業IDのお知らせ&注意事項)
1.利用企業は、本制度を使用するための初期設定が必要です。当サービスを申込み受けてからデータベースの構築、アクセスアドレスと企業  Dなどの設定を行います。初回にスーパーログインIDと暗証番号を設定しております。暗証番号は、初回ログインする時に必ず変更してください。変更後のIDと暗証番を他人に分からないように管理、運用してください。ID、暗証番号等の漏洩は重大な問題を引起す可能性がありますので、利用者はその管理、運用に十分注意するものとする。
2.ログインID、暗証番号が第三者に使用された場合、直ちにその旨を当社に届けるものとする。また、当社は、そのために生じた損害について一切責任を負わないものとする。
3.利用者の給与明細などの大切な個人を公共の場所(情報を自分以外に閲覧されてしまう可能性のある場所)では閲覧しないでください。他人に閲覧された責任は自己責任とする。
第五条(無料期間終了後の代金支払)
利用企業は、別紙請求書に基づき1年間の利用分を纏めて支払うものとする。
第六条(利用期間)
1.企業利用者はサービスの最低利用期間を12月とする。利用を中止する場合は2ヶ月前に書面により当社に届け出るものとし、同時に当社にたいする債務の全額を支払わなければならない。
2.企業利用者は当社が上記手続きを完了したと認めたときをもって利用を中止するものとする。
3.サービス中止の手続きが完了した日の該当月分までの支払が発生する。
第七条(利用者の解除)
利用企業が以下の各項の一つにでも該当する場合またはその可能性があると当社が判断した場合には、サービスを解除するものとする。
(1)利用企業が本サービスを申し出た時に虚偽の申告をした場合
(2)手形又は小切手の不渡りが発生した場合
(3)破産、民事再生、会社更生、会社整理又は特別精算の申し立てがされた場合
(4)前号の他、利用者の信用状態に重大な変化が生じた場合
(5)解散又は営業停止となった場合
(6)その他法律に反する行為を行った場合
第八条(届出事項の変更)
1.企業利用者が当社に届け出た事項に変更があった場合は、遅滞なく所定の届出書を当社に提出しなければならない。
2.前項の届出が無い為、利用企業が当社からのサービスのご利用に当たって支障があった時、利用者の自己責任のものとみなします。
第九条(規約の改定ならびに承認)
本規約が改訂された場合は、当社が内容を通知または広告した後に利用者がサービスを利用したときは、規約の改定を承認したものとみなします。
第十条(準拠法)
利用企業と当社との諸契約に関する準拠法は、全て日本法が適用されるものとする。
第十一条(誠実協議義務)
本契約に定めのない事項および本契約の解釈に疑義を生じた場合は、利用企業と当社は誠意をもって協議し、解決にあたるものとします。
第十二条(管轄裁判所)
利用者は本規約および関連する諸契約により生ずる訴訟は、千葉地方裁判所を専属的合意管轄裁判所とすることとします。
以上  
 

利用規約をよくお読みになって、ご利用規約を同意の上に

申込用紙をダウンロードしてお申込ください。

申込する時必ず業種項目をチャックをお入れください。   

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